EUの新たな規則においてEU圏内で発売されるスマホは、最低でも「5年」のアップデートが保証されなければいけないとされています。おそらくですがこの規則の影響であれだけアップデートサポート期間の拡張に消極的だったSonyも対応したのかなと思います。
一方でAndroid AuthorityによるとGoogleやSamsungなど一部メーカーの一部機種が対応している最大7年のサポート期間は多くの人にとってオーバースペックの可能性があると指摘しています。
どの程度の期間を使うのか
まず同サイトは実際にユーザーが同じ機種をどの程度の期間使うのか読者アンケートを実施していることが判明しました。
| 使用期間 | 割合 |
|---|---|
| 1〜3年 | 29% |
| 3〜5年 | 44% |
| 5年以上 | 27% |
今回のアンケート調査をみる限りでは最低でも3年以上使う人は全体の7割近くに及ぶことを確認することが出来ます。一方で見方を変えると7割のユーザーは5年にないに買い替えるとも捉えることが出来ます。
となると平均でみるとやはり3〜5年が一つの目安になるのかなと思います。
マーケティングの側面が強い。
同サイトによるとGoogleやSamsungが一部機種とはいえ最大7年のアップデートサポートに対応した理由としては「マーケティング」の側面が強い可能性があるとしています。
- セキュリティ問題への対策
- アプリ互換性の維持
- Androidの断片化対策
少なくともユーザーに「今後は長く安心して使える」という印象を与えることが最優先事項の可能性があると指摘しています。一方で同サイトによると「Galaxy S24」を愛用して使っているが、2031年までメイン端末として使い続ける可能性はほぼゼロとしています。
アップデート保証は確かに聞こえは良いですが、Reviews.orgなどの調査によると、多くの人は平均2年半程度でスマホを買い替えています。もちろん最近は買い替えサイクルが長期化しており、5年以上使う人も一定数存在します。
また多くのユーザーはキャリアで分割購入することからも、結局は端末のサポート期間に合わせて買い替える人は限定的で、キャリアにおける支払い方法に強く影響されると思うので、同サイトが指摘するように「マーケティング」の側面が強く、実使用と深く一致していないのかなと思います。
バージョンと機能。
実際に統計データがあるのか不明ですが、長期サポートを求めているユーザーは、メジャーアップデートとセキュリティアップデートのどちらに比重をおいているのか気になるところです。
少なくとも長く使いたいというニーズが「セキュリティ」のことであればアップデートの長期化は多くのユーザーにとって恩恵があると思います。一方で問題になってくるのがメジャーアップデートで、同サイトによれば最新のバージョン=最新の体験をできるとは限らないと指摘しています。
GoogleやSamsungはしばしば、一部の新機能を最新ハードウェア限定にしています。それが本当にハードウェア性能の問題なのか、あるいは新機種へ誘導するためなのかはケース次第です。とえば最近発表された「Gemini Intelligence」は高度なAI機能を提供しますが、「Gemini Nano V3」対応端末限定です。そのため、Google Pixel 9では利用できない可能性が高い一方、OnePlus 15RやFind X8では対応しているケースもあります。
これは前々から言われていることでありますが、常に最新機能を楽しむことができるわけではないです。むしろ直近でみるとアップデートサポート期間の長期化によるコスト増加がネックになっているのか、むしろ以前より足切りが早くなっているようにも感じます。
本当に重要なこと。
最後に同サイトは以下のようにまとめています。
最近のGoogleはアップデート頻度や新機能追加を大幅に増やしていますが、その代償としてバグや不安定さも増えています。今ではPixelのアップデートは「入れるのが少し怖い」と感じるレベルです。SamsungはGoogleほど深刻なバグ問題は少ないものの、アップデート配信スピードが大きく低下しています。
結局のところユーザーからすればサポート期間の長さよりもアップデートの質や頻度の方が重要になってくると思います。
